ジェンキンスの耳の戦争

ウィリアム3世以来、主としてホイッグ党が中心となって進めてきた対仏戦争政策であったが、すぐれた財政家であり、1720年の南海泡沫事件の処理による功績で、その翌年に第一大蔵卿となったホイッグ党のロバート・ウォルポールは、「国民的重商主義」の見地から戦争は貿易の障害になるとして平和外交をおしすすめた。これは「長い18世紀」（第2次百年戦争）と呼ばれる百年余のなかでも例外的なことであったが、その執政中にあっても戦争の危機は存在していた。ユトレヒト条約に不満なスペインはオーストリア（ハプスブルク君主国）と結び、1726年、ジブラルタルを奪回すべくこれを包囲した。それに対し、ウォルポールはスペイン領西インド諸島に艦隊を派遣したが、けっして相手を攻撃しないという条件が付けられていた。1733年に勃発したポーランド継承戦争にも参戦しなかった。ウォルポールは戦争を回避するため万全を期していた（「ウォルポールの平和」）。

 

イギリス南海会社はアシエントと称される貿易契約によって部分的にスペイン領西インド諸島と貿易を許されてはいた。しかし、本来は上納すべき貿易利潤をスペインに申告せず、また密貿易をも行っているとして、スペイン側は沿岸警備隊を使って強攻策すなわち拿捕を始めた。イギリス商人がユトレヒト条約の規定に違反したためスペインが捜査権を行使してイギリス船舶と積荷を没収したのである。船舶の拿捕の件数は当初1年あたり数件から10件程度とわずかであったが、イギリス国内では次第にスペインに対する反感が強まっていった。そして1738年、レベッカ号船長ロバート・ジェンキンス大尉が、拿捕されたときにスペイン人に切り落とされたという自身の片耳を庶民院に証拠として提出した。すると、イギリスの世論はスペイン報復論に沸き立った。

対外宥和政策を固持することによって財政的安定をはかっていたウォルポールは世論に押し切られる形で1739年10月、スペインに宣戦布告し、ここに「ウォルポールの平和」は終焉を迎えた。

翌1740年にオーストリア継承戦争が勃発すると、戦火はヨーロッパ全域に広がった。オーストリア領ネーデルラントがフランスに占領されることになるとイギリス存亡の危機につながると懸念したイギリス政府はオーストリアと同盟を結び、フランスとも戦火をまじえることとなった。これによりイギリスとフランスの覇権争いは再燃し、両陣営にはかばかしい戦果もなく1748年のアーヘンの和約締結でいったん終結するが、この停戦条約は1756年に始まる七年戦争までの小休止でしかなかった。

注釈

出典

• 今井宏編『世界歴史大系 イギリス史2 近世』、山川出版社、1990年。 ISBN 4-634-46020-3
• 大野真弓『世界の歴史8 絶対君主と人民』中央公論社〈中公文庫〉、1975年2月。ISBN 4-265-04401-8。 
• 浜林正夫『イギリス名誉革命史 下』、未來社、1983年。 ISBN 4-624-11056-0
• 布留川正博「アシエント奴隷貿易史(2) イギリス南海会社のスペイン領アメリカへの奴隷貿易を中心にして」『経済学論叢』第36号(3,4)、pp.364-405、同志社大学、1985年。
• 村岡健次・川北稔編著『イギリス近代史 宗教改革から現代まで』、ミネルヴァ書房、1986年。 ISBN 4-623-01649-8
• 吉岡力編『世界史 (大学教養演習講座 ; 第7)』青林書院、1960年。 

 

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