シーレーン

そもそも海上には決まった通航路があるわけではなく、航海が一般化するにつれて、ほぼ一定した航路のようなものが自然に形成されるようになった。こうした海上交通ルートを、陸上の小途になぞらえたものがシーレーンである。また、シーレーン防衛上、その要衝となる地点をチョークポイントという。

海洋国家にとって、シーレーンの安全保障は最重要課題である。さらに現代のシーレーンは単に物品の輸送路というだけでなく、海底ケーブル網の基幹をなしており、商用・公用の両面で国際通信の要である。

日本は四方を海に囲まれた島国であり、海岸線の長さは北方四島を含めると4,842海里、つまり8,967.496kmに及び世界第7位、排他的経済水域の面積は3,861.1万km²に及ぶ。オイルショックなどの影響から産油国との外交関係、そしてシーレーンの安定化が不可欠と感じた日本は、1982年（昭和57年）頃から外洋に伸びるシーレーン 1,000海里防衛構想を策定するなど、日本のシーレーン防衛のあり方が課題とされるようになった。

また今日において、国内経済もほぼ海上交易に依存し、日本の輸入依存度を見てみれば輸入量は石油2億トンをはじめ、7億5,000万トンにも達しており、特にエネルギーは2001年（平成13年）時点の資源エネルギー庁調査において国内の輸入依存度の高さは石油が99.8%、石炭98.4%、天然ガス（LNG）96.6%、原子力（ウラン）に至っては100%を依存している。輸出はハイテク工業品だけで2,000万トン、第1次産品を含めれば7,000万トンにも及ぶ。 こうしたことから、日本の食卓に並ぶ豆腐や蕎麦も「シーレーンの賜物」といわれるなど、いかに日本の輸入依存度が高いかを示している。

海上自衛隊の戦術思想の原点は、かつての大日本帝国海軍が軽視しがちであった「シーレーン防衛」にあり、対潜戦・対機雷戦に重点をおいた訓練を行っている。

中曽根航路帯

中曽根内閣はこのシーレーン防衛に対して次の4つの基本指針を定めた。

1. 日本列島の地勢的な位置付けを、ソ連のTu-22M バックファイア爆撃機の侵入に対して防波堤となる「不沈空母」の存在にすること。
2. 日本列島を取り巻く海峡（宗谷海峡・津軽海峡・対馬海峡）について完全な支配権を保持すること。
3. ソ連潜水艦やその他の海軍艦艇による通航を許さないこと。
4. 太平洋の防衛圏を数百海里拡大し、グアム - 東京および台湾海峡 - 大阪を結ぶシーレーンの確立をなすこと。

これらの点に防衛政策の軸がおかれることとし、中曽根内閣のとったシーレーン体制を俗に中曽根航路帯といった。

• 地政学
• 海洋国家
• 海上自衛隊
• 海上保安庁
• 後方連絡線
• チョークポイント
• シー・ベイシング
• 総合安全保障
• 回廊地帯
• GIUKギャップ - ヨーロッパにおける海戦上のチョークポイント。グリーンランド（Greenland）、アイスランド（Iceland）、イギリス（United Kingdom）の頭文字から。