選手強化キャンペーン(せんしゅきょうかキャンペーン)は、日本オリンピック委員会(JOC)が加盟団体の肖像権を一括して管理し、JOCが指定したオフィシャルスポンサー企業にだけ代理店(現状では電通)を介してコマーシャル出演を認め、スポンサー企業は協賛金をJOCに支払って選手の強化資金に活用するというシステムである。以前は「がんばれ!ニッポン!キャンペーン」といっていた。ただし、現在でも「がんばれ!ニッポン!」というフレーズ自体は使用している。
1979年(モスクワオリンピックの前年)から4年ごとにスポンサー企業を更新して行っているが、それまではJOC協賛企業にだけしか出演できなかったスポーツ選手のCM出演が、その後、幾分改正され、現在所属している企業へのCM出演ができる「自社プログラム出演選手」、及び現在所属している企業、並びにJOCオフィシャルスポンサーとなっている企業が、所属している業種と重複しない範囲内でJOC協賛外の企業にも出演できる「特別強化指定選手」のカテゴリーが設けられた。また、JOCの協賛企業の枠組みにとらわれず自由にCM出演することができる「強化指定対象除外選手」 も認められている。ただし、強化指定対象除外選手となる場合はJOCから加盟競技団体への強化費用の提供が幾分減額される。
これらの制度改革により、塚原直也(体操・朝日生命保険)、井上康生(柔道・綜合警備保障)らが「自社プログラム出演選手」、谷亮子(柔道)、北島康介(競泳)らが「特別強化指定選手」として、また、高橋尚子、有森裕子(いずれも陸上競技・マラソン)らも「強化指定対象除外選手」としてCMにほぼ自由な形で出演できるようになった。
2005年度から始まったCM出演制度。肖像権はJOCが管理した上で、JOCのスポンサー企業のCMに優先的に出演できるようにして(スポンサー企業以外のCM出演も可)、JOCから協力金(年間1000〜2000万円程度)としてギャラを支払っている。なお、次世代のシンボルアスリートを対象にしたネクストシンボルアスリート制度も導入された。
計14人。
計9人
計13人1チーム
計12人1チーム
計10人
計12人
計12人
計9人
計11人
このシンボルアスリート制度は、今までマイナーと呼ばれていたスポーツの知名度が上がる反面、オリンピックの代表選考に大きな影響を及ぼすため、しばしば問題になっている。
ワールドワイドパートナー各社は国際パラリンピック委員会(IPC)のワールドワイドパートナーも兼任。またトヨタ自動車やENEOS、東京海上日動、全日本空輸、日本航空は日本パラスポーツ協会のオフィシャルパートナーでもある。
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