本項目では、日本とトルコの関係(トルコ語: Japonya-Türkiye ilişkileri、英語: Japan–Turkey relations)について概説する。漢字表記から日土関係とも稀に表記される。オスマン帝国時代(1299年 - 1922年)も含めて本稿で扱う。
日本 | トルコ |
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15世紀に入ってオスマン帝国の勢力が伸長すると、それまで陸路でアジアから香辛料を入手していたヨーロッパは通商ルートを帝国にさえぎられることとなり、新たな通商ルートの開拓の必要性に迫られた。この後ポルトガルやスペインは喜望峰廻りの海洋通商ルートを開拓し、アジアにも勢力を拡大していくこととなった。すなわち1543年の鉄砲伝来によってはじまる日本と欧米との接触は、オスマン帝国の勢力伸長の間接的な影響を受けて起こった出来事であると言える。
1887年、小松宮彰仁親王がヨーロッパ訪問の途中でイスタンブールに立ち寄った。それに応える形で1890年、オスマン帝国スルタンであったアブデュル・ハミト2世の使節としてフリゲート艦「エルトゥールル」が日本へ派遣された。使節は明治天皇へ親書などを手渡し帰国の途についたが、和歌山県沖で台風に巻き込まれ座礁沈没。特使オスマン・パシャを含め500名以上の乗組員が死亡した。このとき紀伊大島の住民が救援に駆けつけ69名を救出した。報告を受けた明治天皇は直ちに神戸港へ医師と看護婦を派遣、救援に全力をあげた。さらに生存者には日本全国から多くの義捐金・弔慰金が寄せられた。生存者は日本海軍の装甲コルベットの金剛と比叡により、オスマン帝国に丁重に送還された。トルコ軍艦遭難事件とその顛末はトルコ国内で大きく報道され、日本人に対する友好的感情もこの時より醸成された。 現在、和歌山県串本町には遭難事件にまつわるトルコ記念館がある。2015年には日本トルコ友好125周年を記念して海難1890(Ertuğrul 1890)という合作映画が制作された。
1904年から始まった日露戦争に、オスマン帝国国民は大きな関心を寄せた。これはクリミア戦争(1853年 - 1856年)・露土戦争(1877年 - 1878年)などによってロシアからの圧力を受けていたことによるもので、両国にとって南下政策を推し進めるロシアは共通の敵であった。1905年日本が日本海海戦でロシアバルチック艦隊に対し決定的な勝利をおさめると、オスマン帝国国内では自国の勝利のように喜ばれた
日本の成功は我々の喜びである。ロシアに対する日本の勝利は我々の勝利と見てよい。
[要出典]。なおロシア黒海艦隊に対する封鎖を日本に協力するために行ったという解釈があるが、黒海艦隊が黒海から出ることを禁じた1841年のロンドン条約以降、常に行っていたことである。
オスマン帝国とギリシャ王国は伝統的(英語)に緊張関係にあり(英語)、ギリシャ海軍がイタリア王国から装甲巡洋艦イェロギオフ・アヴェロフの購入計画をたてると、オスマン帝国は対抗できる装甲巡洋艦もしくは巡洋戦艦を輸入しようと試みた[出典無効]。オスマン帝国は大使を通じて日本政府に筑波型巡洋戦艦か鞍馬型巡洋戦艦の購入を打診したが、日本側は諸事情を考慮して断った[出典無効]。オスマン帝国はドイツ帝国から前弩級戦艦2隻を購入した[出典無効]。
日露戦争により極東での南下政策を阻止されたロシア帝国は中央アジアとバルカン半島に矛先を転じ、ボスポラス海峡とイスタンブールの掌握を目指した。イギリスとフランスは三国協商によりロシアの同盟国となり、オスマン帝国は3B政策を掲げるドイツ帝国に接近した。1914年になると様々な事件が重なり、同盟関係(英語)を結んでいたオスマン帝国とイギリスの関係(英語)は急速に悪化した。さらにドイツの強い働きかけと陰謀などにより、1914年10月末にオスマン帝国は第一次世界大戦において同盟国側として参戦(英語)、連合国側として参戦した日本とは交戦国同士となる。敗れたオスマン帝国は、1920年セーヴル条約によって広範な領土を失った。
終戦によってロシアの捕虜となったトルコ兵は1918年に日本側に移管され、その後、日本が捕虜をトルコ本国へ送り届けることとなった。1921年に捕虜を乗せた輸送船の平明丸がウラジオストクを出発したが、イスタンブールへの到着を目前にしてギリシャ軍に拿捕され、長期間抑留されることとなった(平明丸事件)。
第一次世界大戦で敗戦国となったトルコは、さらなる列強による国土分割(英語)・植民地化の危機にあった(希土戦争、チャナク危機など)。しかし1922年からケマル・アタテュルクらの主導で祖国解放戦争が開始されトルコ共和国が成立(トルコ革命)、1923年のローザンヌ条約(日本を含む8か国が参加した)により国境が決定した。
1924年には日土の国交が樹立され、1926年には日土協会が発足。1928年12月には、トルコ海軍が日本海軍に小艦艇(駆逐艦、潜水艦、駆潜艇)の建造を依頼している。1929年には、皇族の高松宮宣仁親王(昭和天皇弟宮、海軍将校)を日土協会総裁に迎えた。トルコでは近代化政策が進められたが、民族資本の育成や国立銀行の設立、法制面の整備などの諸改革は、日本の明治維新を手本にしたものである。1930年、日土通商航海条約が結ばれ両国の関係はより強固になった。
戦間期、日本とトルコの関係は良好であった。トルコ海軍と、日本海軍の交流も続いた。1934年には、トルコ海軍が日本に軍艦を発注し、軽巡洋艦や駆逐艦建造の契約を結んだという報道もあった。だが1935年になってトルコ政府はイギリスのヴィッカース社に乗り換えてしまったという。1938年、トルコ政府はイギリスにI級駆逐艦(デミルヒサル級駆逐艦(ドイツ語))4隻を発注した。[要出典]。
第二次世界大戦でトルコが枢軸国側に参加することは無かった。開戦当初からトルコは中立を宣言し、中立を長らく維持していたがイギリスをはじめとした連合国の圧力により、1945年日本に宣戦布告した。しかし国内世論は宣戦布告に反対であり、日本に対しての軍事行動は一切行わなかった。
戦中に破棄された両国の国交は、サンフランシスコ平和条約によって回復した。この際トルコは日本に対して賠償金その他の請求を一切行わなかった。戦後は経済大国へと発展した日本によるトルコへの政府開発援助での支援が積極的に行われており、特にイスタンブール市内のインフラの整備などに日本の多額の資金と技術が投入されている。1985年イラン・イラク戦争では、イラン在留日本人の救出にトルコ航空機が出動、200名以上が救出されたほか、1999年のトルコ大地震の際には日本からトルコへ捜索隊・救助隊の派遣、緊急円借款供与、緊急物資・無償援助、仮設住宅供与などが行われた。ボスポラス海峡海底地下鉄のトンネルは日本の支援で行われた。地下鉄の車両は韓国に発注され、アンカラの地下鉄は中国の支援に負っている。また日本とトルコではお互い恩返しをするような関係になっている。
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二国間の貿易は、戦後は一貫して大幅なトルコの貿易赤字の状態である。
日本には多くのトルコ友好協会があり、トルコとの交流が積極的に行われている。
〈トルコ政府系団体〉
〈トルコ政府連携友好協会〉
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