インフルエンサー: 影響者

乃木坂46の楽曲については「インフルエンサー (曲)」をご覧ください。

「インフルエンザ」とは異なります。

しかし昨今では、ビジネス、マーケティング以外で、詳しい分野の情報を発信する者を称してインフルエンサーという認識もされている。

従来の有名人やタレントといった知名度があって多数のフォロワー数を持つインフルエンサーと比べ、フォロワーが相対的に少なく万単位に満たない場合や、得意とする分野・ジャンルに特化した発信をしている場合は、マイクロインフルエンサーと呼ばれる場合がある。

英語で "influencer" は、日本語で「影響者」を意味している。

ブログ利用者が急増した2007年頃から頻繁に使用される言葉になった。ブログ利用者の中には、数千〜数万の読者を持つカリスマブロガーなどと呼ばれる人物が現れ、その人物が発信した情報が数十万人単位に広まり、大きな宣伝効果を持つようになった。そのことが、購買行動に影響を与えるようになった。2010年頃には、企業側がインフルエンサーを活用した宣伝、インフルエンサー・マーケティングに取り組むようになっていった。

インフルエンサー・マーケティングが成立した背景には、ジャーナリストのマルコム・グラッドウェルが、2002年に発表した『急に売れ始めるにはワケがある ネットワーク理論が明らかにする口コミの法則』がベストセラーになったこともあって、広告よりも口コミの方が顧客獲得単価が高いという認識が、産業界に広まったことがある。

このような背景から、個人や企業のアカウントの発信力を高めるために「INSTA LIKE」のようなフォロワーを増やすSNSマーケティング事業・サービスも登場してきている。

しかし、インフルエンサーはあくまで個人に過ぎず、その言動を企業が制御することが出来ない。そのため、インフルエンサーの不適切な言動によって、製品のブランドイメージに傷がつくこともあり、マーケティング手法としては諸刃の剣になりうる。また、インフルエンサーと企業との関係によっては、ステルスマーケティングとの線引きが難しいケースがあり、法律による規制の対象となりうる。ステマ規制が新たに施行される予定で、インフルエンサーが企業からお金をもらって投稿する場合は、「広告」などの表示を行う必要がある。

また、広告業界の自主規制ルールとしてWOMJガイドラインが定められている。

法的拘束力はないものの、広告業界の自主ルールとなっており、線引きに悩むケースについては、こちらを参照するのが一般的である。

三省堂が開催している今年の新語の2017年度、第2位に選ばれた。

2011年以降は、YouTuberをインフルエンサーとして活用した「インフルエンサー・マーケティング」が目立つようになり、2017年には最大手であるUUUMが、東京証券取引所の東証マザーズに上場した。

就職活動において、インフルエンサー採用枠を取り入れる企業が増えてきている。若年層のインフルエンサーが対象とされ、SNSでのフォロワーが一定数超えているなどの条件がある。そうした人物を採用することで、企業の情報をインフルエンサーの発信力をいかして、消費者への企業情報や製品の認知が広まることを目的としている。 TOKYO BASE（セレクトショップ運営企業）が18年卒を対象とした採用では、実際に約50人の内定者のうちインフルエンサー採用枠として1人を採用した。この採用では、インスタグラムで2,000人以上、もしくはZOZOテクノロジーズが提供するファッションコーディネートアプリ「WEAR」において1,000人以上のフォロワーが存在することで、書類審査や1次面接が免除された。

注釈

出典

• 『日経産業新聞』 各バックナンバー
• 『週刊ダイヤモンド』 97巻 9号

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