Chromebook

 

日本語フォントでは、標準フォントとサンセリフ（ゴシック体）フォントにNoto Sans CJK JP、セリフ（明朝体）フォントにモトヤG04明朝 (MotoyaG04Mincho)、固定幅フォントにNoto Sans Mono CJK JPが設定されている。ユーザー自ら新しいフォントのインストールはできないが、他のOSのChrome同様あらかじめインストールされているフォントの中から別のものに変更することはできる。

更新速度の違いによってStable版・Beta版・Dev版が存在し、ユーザーの目的や嗜好によって設定の概要からバージョンの変更がである。

2017年8月には企業向けの「Chrome Enterprise」も選択できるようになっている。一括管理のための管理コンソールが提供されており、端末の集中管理がしやすいため、学校 や会社 での導入を Google は紹介している。

 

• HTML5 (JavaScript) やAdobe Flash などで構成されたWebアプリが動作する。一方で、Linuxアプリケーションを実行することも可能。
  • ChromeウェブストアではChromeアプリ・拡張機能が配布されているが、これらの中身は単に既存のWebアプリサイトへのショートカットである場合と、Chrome固有のAPIを用いたローカル動作する
• 一部の製品では、Chrome OS内でGoogle Play Storeが利用できる。すなわち、Androidアプリケーションをインストールすることが可能である。
• 同じアカウントでログインしたデスクトップChromeやChrome OS機との間で、アプリ・拡張機能・テーマ・自動入力・パスワードなどが同期される。
• OSアップデートは完全にバックグラウンドで実行される。またOSはユーザーストレージ空間から切り離されている（スマートフォンに近い）。

上記の特徴により、新品のChromebookを購入した直後やPowerwash (端末初期化) 直後でも、数分で元の環境に戻る。

• 同スペックのWindows機と比較して動作が軽い。
• ユーザー側でウイルス対策する必要がない。
• Android端末とBluetoothペアリングしていればログイン時パスワード入力を省略できる（Smartlock）。
• HID準拠のマウス・ヘッドセット等、USBマスストレージクラス準拠のUSBメモリ・外付けHDD等はそのまま使える。
• キーボードはChrome OSに特化した固有のファンクションキーなどを備えている。
• プリンタを直接接続することはできない。Google Cloud Print対応プリンタやChromeインストール済みのWindows/Mac/Linux機経由で印刷する必要がある。
• Wi-Fiまたは有線ネットワーク接続のプリンタを使用できる が、印刷にCUPS (旧称Common Unix Printing System) を利用するため、日本国内メーカーのプリンタは対応していないものが多い。
• Windows用ドライバのインストールが必要になる周辺機器は使えない。
• 内蔵の光学ドライブも搭載せず、Blu-rayやDVDのビデオを再生することはできない。
• ファイルシステムは、ダウンロードフォルダを除いてGoogleドライブに保存する前提で作られている。実際に使われるファイルのみ、自動的にクラウド上からローカルストレージに一時キャッシュされるため、扱うファイルの大きさによっては開くまで時間がかかる。一時キャッシュされたファイルはオフラインで扱える。手動でファイルをキャッシュさせることもできる。
• Chromecastへのキャスト機能がOSにビルトインされている。
• Chromeリモートデスクトップのクライアントは動くが、ホストにはなれない。
• 2017年8月にはChrome OSの企業版「Chrome Enterprise」が発表され、プリンタ管理、OSアップデートの制御、盗難防止などの機能が追加されたほか、24時間365日のサポートも提供されるようになった。また、Microsoft Active Directoryにも対応しており、既存のActive DirectoryのIDなどを使用して、Windows PCと併せて一元管理可能になっている。

 

• 2011年5月に、Google がサムスン電子（Samsung）とエイサー（Acer）から最初のChromebookが提供されると発表し、同年6月よりSamsung製Chromebookの市販アメリカ等で開始された。日本では2014年7月16日からAcer製Chromebookが法人ユーザーと教育関係機関向けに先行販売された。一般消費者（コンシューマ）向けは同年11月11日よりデル（Dell）が最初の販売を開始し、Acerも11月13日から販売を行っている。
• 2022年10月末現在、GoogleはChromebookの公式ホームページを開設しており、アメリカ、イギリス、イタリア、インド、オーストラリア、オランダ、カナダ、スウェーデン、スペイン、台湾、チェコ、デンマーク、ドイツ、日本、ノルウェー、フィンランド、ブラジル、フランス、ポーランド、ポルトガル、南アフリカ共和国、メキシコの各国向けに情報を発信している。ただしこれら以外の国でも購入は可能であり、例えばAsusはアイルランド、大韓民国やシンガポールでも一般家庭向けにChromebookを販売している。
• 2022年10月末時点で、Chromebookの小売を行っているメーカーはAcer、Asus、Dell、Fujitsu（富士通・FCCL）、Google（Pixelbook）、HP（ヒューレット・パッカード）、Poin2（ポインツーラボ）、Lenovo（レノボ）、Samsungの9社である。これら企業のうち、日本ではAcer、Asus、Fujitsu（FCCL）、HP（日本HP）、Lenovoの5社が個人向けに製品を販売している。他に、小売はしないが法人ユーザーか教育関係機関向けに販売を行っているメーカーとして、日本市場向けでNEC（日本電気）とSHARP（シャープ）が、大韓民国市場向けでLG（LGエレクトロニクス）が存在する。また、かつてChromebookの販売を行っていたメーカーとしてAOpen（エーオープン）、Haier（ハイアール）、Hisense（ハイセンス）、Toshiba（東芝）が存在する。
• 日本では2014年から一般消費者向けにChromebookが販売されていたが、2019年の「GIGAスクール構想」の開始、及び2020年のMicrosoft Windows 7サポート終了を機に注目を集めるようになった。
• Windows 7搭載のPCを刷新する際に低価格のChromebookを採用する企業が増え、日経クロステックでは都市型ホームセンター大手の東急ハンズやエスカレーター大手のフジテックがChromebookを採用する事例を紹介した。
• 「GIGAスクール構想」実現に向けたICT機器導入において、2021年2月時点でChromebookは市場占有率が43%とトップシェアを獲得していることがMM総研の調査で判明した。
• Chromebookの認知度上昇や販売台数増加を受け、富士通クライアントコンピューティング（FCCL）は市場分析によってChromebookによるPCの2台目需要が顕在化していると判断し、日系メーカー初の一般消費者向けChromebookをFMVシリーズの一翼に加え、2021年11月から発売している。

注釈

出典

 

ウィキメディア・コモンズには、Chromebookに関連するカテゴリがあります。

• ChromeOS
• シンクライアント
• Neverware

• 公式ウェブサイト
• 存在感高まるChromebook　教育向け躍進、シェア24％へ(日本経済新聞2021年2月2日記事)
• 手持ちのPCにChrome OSをインストールする方法。古いパソコンをChromebookのように活用できる！ ほか(PC Watch, 2021年5月10日記事)
• GIGAスクール構想の実現について (文部科学省)
• Chromebook、GIGAスクールでシェア43%の衝撃! 大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」 - PC Watch　（2021年2月18日）
• 「GIGAスクール構想対象自治体の約半数がChromebookを選択」とGoogle - ITmedia NEWS （2021年02月18日）
• 令和4年度から県立高等学校において生徒1人1台端末を活用した新たな学びを推進します - 山形県教育委員会
• 令和3年度（2021年4月）からGIGAスクールが始まります！ - 西東京市教育委員会
• GIGAスクール通信 - 札幌市教育委員会
• GIGAスクール構想について - 木更津市
• GIGAスクール構想で注目を集める Google Chrome OS 搭載の Chromebook とは - ICT Business Online